日本は、スポーツイヤー

日本は、スポーツイヤー

安倍政権が2016年に発表した日本再興戦略では「スポーツの成長産業化」が取り上げられ、強化項目の一つになっています。
スポーツ市場の規模を15年の5.5兆円から25年に15兆円にする目標です。
日本は
19年のラグビーワールドカップ(W杯)
20年の東京五輪
21年のワールドマスターズゲームを控え「ゴールデンスポーツイヤーズ」を迎えます。
特に2020年の東京五輪はみずほ総合研究所の試算では、28兆5千億円の経済効果があるいわれています。

「スポーツ」は広告塔から収益源へ

1964年の東京五輪以後、日本のスポーツは企業が所有、支援する形で発展してきました。
スポーツは、企業名やブランドをPRする広告塔で一部の人気チームをのぞけば、
興行によって稼ぐことなどできずに親会社の宣伝媒体として存続していました。

しかし、現在の状況は激変しました。
プロ野球にはIT企業が続々と参入、
集客やグッズ販売で稼げることを証明しつつあります。
人を集めるスポーツイベントの経済効果が注目されるようになりました。
高齢化社会を迎え、スポーツが社会保障費を抑制
健康長寿につながる新サービスを生み出すことも期待されています。

産業としてのこれからのスポーツ…

日本の「スポーツ」の産業化は米国と比べはるかに遅れていますが
それは逆に伸びしろが十分に残っていることも意味します。
米国のように最新のスタジアムやアリーナを
中核にホテルやショッピングモール、娯楽施設、レジデンスなど都市機能を
集約して整備する計画は日本でも既に各地で進んでいます。

スポーツ」は娯楽としての経済効果だけでなく、
高齢化を迎えた日本にとって健康を促進する
非常に重要な1つの産業となることが期待されています。

様々な「スポーツ」を教えるスクールの市場も拡大していくことでしょう。

第5回日経2020フォーラムより引用

お問い合わせ・資料請求・オンラインデモの申し込みはこちらから

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です
コメント反映までしばらくお時間をいただく場合があります。ご了承ください。

ABOUTこの記事をかいた人

presio

クラウド型POSシステムの「レッスン・ファースト」は、 顧客管理、予約管理(ネット予約)、売上・受講管理、 メール配信、マイページ機能、集計分析、本部機能など スクール運営に必要な要素を全て集結した戦略的なマーケティング活動を 可能にする次世代クラウド型統合POSシステムです。